株式会社技術情報協会

閉鎖循環式陸上養殖の現状と 新規参入に向けたコスト、採算性の検討

2026/11/09

開催日 2027年1月13日(水)
開催地 Web

<セミナー No.701501(Live配信)>
<セミナー No.701554(アーカイブ配信)>

【Live配信 or アーカイブ配信】※いずれか選択


閉鎖循環式陸上養殖の現状と
新規参入に向けたコスト、採算性の検討




★飼育水の処理、再利用の仕組み!飼育環境の制御!他の産業との連携!

----------------------------------------------------------------------------------


■Live配信日時:
 2027年1月13日(水)13:00~17:00
■アーカイブ配信日程:
 2027年1月22日(木)まで申込み受付(視聴期間:1/22~2/1)


■講師
国立大学法人 東京海洋大学 海洋生物資源学部門 准教授 遠藤 雅人氏

■聴講料
1名につき49,500円(消費税込/資料付き)
1社2名以上同時申込の場合のみ1名につき44,000円(税込)
大学、公的機関、医療機関の方には割引制度があります。詳しくはお問い合わせください。
■Live配信セミナーの受講について
・本講座はZoomを利用したLive配信セミナーです。セミナー会場での受講はできません。
・下記リンクから視聴環境を確認の上、お申し込みください。
→ https://zoom.us/test
・開催日が近くなりましたら、視聴用のURLとパスワードをメールにてご連絡申し上げます。
セミナー開催日時に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
・Zoomクライアントは最新版にアップデートして使用してください。
・パソコンの他にタブレット、スマートフォンでも視聴できます。
・セミナー配布資料は印刷物を郵送いたします。
・当日は講師への質問することができます。可能な範囲で個別質問にも対応いたします。
・本講座で使用される資料や配信動画は著作物であり、録音・録画・複写・転載・配布・上映・販売等を禁止いたします。
・本講座はお申し込みいただいた方のみ受講いただけます。
複数端末から同時に視聴することや複数人での視聴は禁止いたします。
・Zoomのグループにパスワードを設定しています。部外者の参加を防ぐため、パスワードを外部に漏洩しないでください。
万が一部外者が侵入した場合は管理者側で部外者の退出あるいはセミナーを終了いたします。

プログラム

【講座主旨】
 閉鎖循環式養殖は陸上養殖の一形態であり、魚介類の排泄物によって汚れた 飼育水を様々な水処理装置を駆使して再利用することで単に水の注排水を行うかけ流し式 養殖と比較して格段に水の使用量を削減することができる。特徴としては飼育水の成分を 自由に操作したり、夜間電照を行うことでいつでも給餌を行うことができ、廃棄物も回収 することができる。様々な陸地で展開することができ、他の産業との親和性も良い。 本講演は閉鎖循環式養殖の特徴とメリット・デメリットについて説明し、採算性(経済性) や持続性(環境配慮)をどのような技術によって成立させるのかについて特徴を活かした試 験研究や実生産事例を紹介し、将来を展望する。

【講座内容】 1.水産養殖とは
  1.1 水産養殖の原理
  1.2 水産養殖の問題点と解決策
  1.3 水産養殖の多様性と陸上養殖
2.陸上養殖と閉鎖循環式養殖
  2.1 陸上養殖の用水利用
  2.2 陸上養殖の最新の動向
  2.3 水質汚濁物質と閉鎖循環式養殖
  2.3 メリット・デメリット
3.閉鎖循環式養殖と飼育水の処理
  3.1 固形物の除去
  3.2 浮遊懸濁物の除去
  3.3 アンモニアの硝化
  3.4 飼育水の殺菌
  3.5 着臭物質と餌抜き・清水処理
  3.6 新たな水処理方式
4.閉鎖循環式養殖の特徴
  4.1 飼育環境と制御
  4.2 環境制御による成.促進と成熟制御
  4.3 廃棄物の回収と利用
5.アクアポニックス
  5.1 アクアポニックスの原理
  5.2 アクアポニックスの物質排出と吸収
  5.3 塩水を用いたアクアポニックス
6.閉鎖循環式養殖の産業利用
  6.1 ティラピア
  6.2 トラフグ
  6.3 種苗生産
  6.4 バナメイエビ
  6.5 サケ・マス類
  6.6 マサバ
  6.7 アクアポニックスの展開
7.閉鎖循環式養殖の課題
  7.1 生産コスト
  7.2 物質循環による環境保全
  7.3 他の産業との連携
  7.4 産業構築のアイデア
  7.5 デジタルトランスフォーメーション
8.まとめ

【質疑応答】

企業情報

株式会社技術情報協会

詳しく見る

TOP